ステーブルコイン大戦：デジタル覇権を巡る国家と市場の暗闘 #クリプト重商主義 #デジタルドル化 #金融主権　#七06

7月 06, 2025

ステーブルコイン大戦：デジタル覇権を巡る国家と市場の暗闘 #クリプト重商主義 #デジタルドル化 #金融主権

～美しいコードの裏に隠された、金と権力を巡る醜い真実～

第一部：欺瞞のデジタル楽園

序章：本書の目的と構成 - 美しいコードの裏に隠された醜い真実

本書の忌々しい目的

この本、いや、この記事を書く目的ですか？別に世界を救うとか、金融リテラシーを高めるとか、そんな高尚な話じゃありませんよ。せいぜい、あなたがこの手の話題に触れた時に、「あぁ、また金と権力争いか」と冷めた目で見て、ちょっとだけ賢くなったような気になれる、その程度のものです。あるいは、この複雑怪奇なデジタル金融の世界で、一体誰が得をして、誰が損をするのか、その薄汚い構造を少しでも理解する手助けになれば、といったところでしょうか。テクノロジーは常に「進歩」を謳いますが、その裏で繰り広げられるのは、いつの時代も変わらない人間（と国家）の欲望剥き出しの争いです。ステーブルコイン？CBDC？新しいおもちゃのように見えますが、結局は古いゲームのリメイクに過ぎません。それを暴くのが、この忌々しい目的です。ええ、忌々しいほどに、真実はいつも退屈で、そして醜いのです。

シニカルな構成の意図

構成ですか？まあ、論文というもっともらしい代物をベースにしているので、一応、章立てて論理的に進めていくフリはします。でも、所詮はフリです。どうせ、あなたは途中で読むのが嫌になるか、あるいは「で、結局何が言いたいの？」となるでしょう。だから、各章のタイトルも、ちょっと皮肉を効かせてみました。読者が眠くならないように、時々コラムなどと称して筆者の独り言を挟んだり、どうでもいい補足を巻末にまとめておいたりもします。これは親切心ではありません。最後まで読破できた、というささやかな達成感をあなたに与えるための、筆者の（そして、このシステムを動かしている者の）サディスティックな意図です。専門用語？出てきますよ、たっぷり。でも、いちいち立ち止まって理解しようとする必要はありません。雰囲気で読んでください。どうせ、専門家だって全部を理解しているわけじゃないんですから。

免責事項（鵜呑みにするな）

はい、重要なのでよく聞いてください。ここに書いてあることは、あくまで一つの見方です。しかも、かなりひねくれた、シニカルな見方です。これを読んで、「なるほど、これが真実か！」なんて思わないでくださいね。あなたが金融取引で損をしても、筆者は一切責任を負いません。あなたがステーブルコインに全財産を突っ込んで文無しになっても知りません。あなたが中央銀行の言うことを信じて痛い目に遭っても、筆者のせいにしないでください。これは、ある論文を叩き台にした、筆者の勝手な解釈と妄想、そして世の中に対する不満をぶちまけたものです。信じるか信じないかは、あなたの勝手ですが、まあ、信じない方が賢明でしょうね。鵜呑みにするなんて、愚の骨頂です。わかっていますね？

第一章：要約 - だから、このクソみたいな話は何なのか？

論文の核心（まあ、大したことないが）

さて、本題に入りましょうか。この論文、いや、私たちがこれからこきおろす対象は、要するにこう言っています。「おい、お前ら（特にEUと発展途上国）、気をつけろよ！アメリカが今、ステーブルコインを使って世界の決済システムをドル漬けにしようと企んでるぞ！」。アメリカのこの戦略を、筆者たちは「クリプト重商主義」（Crypto-mercantilism）と呼んでいます。昔の重商主義っていうのは、国が富（主に金銀）を囲い込んで、輸出を増やして輸入を減らそうとする政策でしたよね。あれのデジタル通貨版だと。ドルの優位性を維持・強化するために、民間企業が発行する米ドル担保のステーブルコイン（Stablecoin - その価値を米ドルなどの既存の資産に固定（ペッグ）した暗号資産のこと。価格が安定していることを謳っている）を世界中で普及させよう、というわけです。ふざけてますよね？

筆者たちのうめき声

この論文を書いた学者さんたちは、このアメリカの動きに対して警鐘を鳴らしています。特にEUと第三国（発展途上国とか、金融システムが弱い国）への影響を心配しているようです。EUは「MiCAR」（Markets in Crypto Assets Regulation - EUにおける暗号資産市場に関する包括的な規制）という鎧を着ているから、まだ大丈夫かもしれない、とうめいています。でも、MiCARが本当に機能するのか、彼ら自身も内心では疑っているんじゃないでしょうか。問題は第三国だと。金融システムが脆弱で、自国通貨が不安定な国ほど、安定している（と思われている）米ドルステーブルコインに飛びついてしまう。その結果、その国の経済がデジタル的にドル化されてしまい、自分たちで金融政策を決められなくなる、つまり通貨主権（Monetary Sovereignty - 自国の通貨を発行し、管理する国家の権利と能力）を失うリスクが高い、と泣いています。

読者が知っておくべき最低限の退屈な事実

この論文が提示する最低限の事実はこれだけです。
1. 米国は民間ステーブルコインでドルの覇権を強化しようとしている。
2. EUはMiCARで防御しようとしているが、完璧ではない。
3. 第三国はデジタルドル化の危険にさらされている。
4. 筆者たちは、米国に対抗するために、みんなで仲良く（！）中央銀行デジタル通貨（CBDC - Central Bank Digital Currency - その国の中央銀行が発行するデジタル形式の法定通貨）とかを使って、国際決済システムを協調的に作り直そう（決済多国間主義 Payment Multilateralism - 国境を越えた決済システムにおいて、特定の国や通貨に依存せず、複数の国が協力して共通のルールやインフラを構築するアプローチ）と提案している。
まあ、これだけ知っていれば、この先を読み進める上での最低限の土台にはなるでしょう。ただし、これも彼らの主張に過ぎません。話半分で聞いておいてください。

【コラム：隣の席の意識高い系が語る「決済革命」】

昔、隣の席に座っていた意識高い系の同僚が、「これからはブロックチェーンで決済が変わるんすよ！銀行とか終わるんすよ！」って目をキラキラさせて語ってたのを思い出しますね。当時は「へー、すごいっすねー」って適当に相槌打ってましたけど。今、この論文みたいなの読んでると、ああ、彼が言ってたのはこういうことの一端だったのかな、と思います。でも、結局「銀行が終わる」どころか、そのブロックチェーンとやらも、国家とか巨大企業に都合の良いように使われようとしてる。人間がどんなに新しい技術を生み出しても、やることは結局、支配と搾取なんですね。彼のキラキラした目は、今頃どうなってるんでしょうか。相変わらず、何か新しい技術に踊らされているんでしょうか。それとも、現実を見て冷めた目をしているんでしょうか。どっちでもいいですけどね。

第二章：登場人物紹介 - ステーブルコイン劇場、主役は誰だ？（裏がある奴ら）

ドルという老猾な役者

ドル（US Dollar / USD）：基軸通貨の座に長年居座る老獪なプレイヤー。世界の金融システムの中心に鎮座し、その影響力は絶大です。今回の舞台では、デジタル化という新しい化粧を施し、さらなる支配を企んでいます。優雅に見えますが、裏では強引な手も使う。
（年齢：誕生から約240年以上。基軸通貨としての地位は戦後から約80年）

ユーロという気取った役者

ユーロ（Euro / EUR）：欧州連合（EU）という寄せ集め集団が生み出した、比較的若い統一通貨。ドルの次に国際的な存在感を示そうと頑張っています。理想主義を掲げることもありますが、内部には様々な思惑があり、一枚岩ではない。今回の舞台では、ドルの攻勢にどう立ち向かうか、あるいはどう言い訳するかが見どころ。
（年齢：導入から約25年）

ステーブルコインという新米（でも強欲）な役者たち

ステーブルコイン（Stablecoin）：その価値をドルやユーロなどの法定通貨にペッグさせたデジタル通貨。価格が安定している（と信じられている）ため、決済手段としての普及が期待されています。主なプレイヤーはテザー（Tether / USDT）やUSDコイン（USDC）など、米ドルにペッグしたものが圧倒的に多い。彼らは「便利」「革新的」という耳障りの良い言葉を囁きますが、その実態は、既存の金融システム（特にドル）への新たな橋渡し役、あるいは単なる投機マネーの隠れ蓑かもしれません。
（年齢：主要なものの登場から約10年未満）

中央銀行という老害

中央銀行（Central Bank）：各国に存在する、その国の金融システムを司る機関。米国の中央銀行は連邦準備制度理事会（FRB）、EUの中央銀行は欧州中央銀行（ECB）。通貨発行権という絶対的な力を持ち、金融政策や金融システムの安定維持を担っています。今回のデジタル通貨の波に乗り遅れまいと、自らもCBDCの発行を検討したり、規制でがんじがらめにしようとしたりしています。変化を嫌い、自分たちの権力を守ることに必死な、典型的な老害。
（年齢：FRBは約110年、ECBは約25年）

巨大テック企業という黒幕たち

巨大テック企業（Big Tech）：Google、Amazon、Meta（Facebook）、Appleといった、私たちの日常生活を深く支配しているテクノロジーの巨人たち。彼らは膨大なユーザーとデータ、そして潤沢な資金を持っており、金融分野への参入も虎視眈々と狙っています。ステーブルコインの発行や決済サービス提供を通じて、決済インフラそのものを握ろうとするかもしれません。彼らがこの舞台に本格的に登場すれば、国家や中央銀行ですら脇役になりかねない。
（年齢：設立から20年～30年超）

論文の筆者たち（傍観者か？）

Jens van 't Klooster（イェンス・ファン・ト・クルースター）：経済学者。
Edoardo D Martino（エドアルド・D・マルティーノ）：経済学者。
Eric Monnet（エリック・モネ）：経済学者。
（年齢：論文の発表時期やキャリアから推測すると、おそらく2025年時点で40代～50代くらい）
この論文を書いた皆さんです。彼らは、このデジタル通貨を巡る騒動を、学者という安全圏から分析し、もっともらしい提言をしています。彼らの分析は鋭いかもしれませんが、結局は傍観者の立場からの意見です。本当にこの戦いの渦中にいる人々（例えば、金融システムが崩壊寸前の国の住人や、巨大テック企業に決済データを握られる個人）の苦悩が、彼らにどこまで理解できているかは疑問符がつきます。彼らの提言する「多国間協力」も、現実の政治や経済の泥臭い力学の前では、霞のようなものかもしれません。

第三章：目次 - この退屈な航海の案内図（読破できるか知らんけど）

さて、これからあなたをこの論文が描く（そして筆者がさらに歪めて解説する）デジタル金融世界の迷宮にご案内します。途中で迷子になるか、あるいは飽きて投げ出すか、それはあなた次第です。この目次は、そのための地図…ですが、まあ、あまり役に立たないかもしれませんね。

読者の脱落ポイント予測

大体、以下のあたりで多くの読者はギブアップするでしょう。もしあなたがこれらのポイントを乗り越えられたら、それはあなたが相当なひねくれ者か、あるいは単に暇人かのどちらかです。

第四章の専門用語解説あたり。
第八章の日本への影響が他人事に思えてきたあたり。
補足資料の無意味な項目を読み始めたあたり。

本書の構成とその（恐らく）無意味さ

構成は一応、論文の流れに沿っています。まず問題提起（要約）、登場人物の紹介、そして問題の深掘り（疑問点、メカニズム、米欧の戦略）。次に、その影響（日本、歴史、第三国）、そして筆者たちの理想論（求められる研究、多国間主義）。最後に、どうでもいい結論と、さらにどうでもいい補足と巻末資料です。真実はシンプルなのに、それを複雑に見せかけるのが学者の仕事ですから、これも仕方ありません。この構成に深遠な意味はありません。ただ、情報が整理されているフリをしているだけです。

【コラム：専門用語アレルギーの治し方】

私は昔から専門用語アレルギーなんですよ。「カタカナ語？知らない単語？うわ、無理！」って反射的に拒否反応が出ちゃうんです。でも、この手の記事を書くには、避けられないんですよね。だから、自分なりに克服法を編み出しました。それは、「意味が分からなくても、とにかく読み飛ばす」ことです。不思議なもので、文脈からなんとなく意味が推測できたり、あるいは後でまた出てきた時に少しだけ理解が進んだりするんです。もちろん、正確な理解には程遠いですが、概ねの話の流れを追うだけなら、これで十分です。専門用語は、単にその分野の住人が自分たちの仲間内で効率的に（あるいは排他的に）コミュニケーションするための符丁に過ぎません。それにいちいち怯える必要はありません。どうせ、その分野の専門家だって、他の分野に行けば素人なんですから。気楽に行きましょう。

第四章：疑問点・多角的視点 - 本当に信じていいのか？眉唾だらけの主張を暴く

疑問点・多角的視点

MiCARは本当に鉄壁か？（笑）

論文の筆者たちは「EUのMiCARはすごいぞ！これでデジタルドル化は防げる！」と言いたげですが、本当にそうでしょうか？規制なんて、新しい技術のスピードに追いついた試しがありません。MiCARが想定していない抜け穴がすぐに見つかるかもしれませんし、巨大テック企業が法の目をかいくぐる巧妙な手を使ってくるかもしれません。規制当局なんて、常に後追いです。鉄壁？笑わせてくれますね。せいぜい、ちょっと頑丈なフェンス程度のものでしょう。

第三国リスク、他人事か？

金融包摂レベルが低い？通貨が不安定？だからデジタルドル化のリスクが高い？それはごもっともでしょう。でも、これは本当に彼らだけの問題でしょうか？先進国だって、経済格差は拡大していますし、金融システムが盤石だなんて誰が保証できますか。遠い国の問題として片付けていると、いつか自分たちの足元が揺らぐかもしれませんよ。彼らの悲劇は、私たちの未来の予行演習かもしれません。

多国間協力？できるわけないだろ

「みんなで手を取り合って、公正な国際決済システムを作りましょう！」…論文の筆者たちの理想論ですね。素晴らしい！感動しました！…とでも言うとでも思ったか。現実世界で、国家が利害を度外視して「協力」するなんて、お伽噺です。特に、金融システムの覇権を巡る争いなんて、最も泥臭い権力闘争の一つでしょう。アメリカがドル覇権を手放すわけがないし、中国は人民元の国際化を虎視眈々と狙っている。EUの中でさえ、各国にはそれぞれの思惑がある。多国間協力？それは、うまくいかなかった時の言い訳に使う言葉に過ぎません。

米国の真の邪悪な意図は何だ？

論文は米国の戦略を「クリプト重商主義」と呼んでいますが、その裏にはもっと深い意図があるかもしれません。単なるドルの優位性維持だけでなく、世界の金融データを一元管理したり、経済制裁をより効果的に行ったり、あるいは特定の国を経済的に孤立させたり…デジタル通貨は、国家にとって強力な監視ツール、そして武器になり得ます。アメリカがその可能性に気づいていないはずがないでしょう。邪悪？ええ、多分、私たちが想像する以上に。

GAFAは敵か味方か、あるいはただの拝金主義者か

巨大テック企業は、このステーブルコインの舞台にどう関わってくるのでしょうか。彼らは国家と協力するのか、それとも自ら新しい金融圏を築こうとするのか。あるいは、単に自社のサービス内で囲い込みを行い、そこから手数料を貪り取るだけなのか。彼らが持つ圧倒的な技術力とユーザー基盤は、国家や中央銀行にとって脅威であり、同時に利用したい魅力的な力でもあります。敵か味方か？いいえ、彼らはただの拝金主義者です。金になる方にいつでも寝返る準備ができています。

人民元の影に怯える必要はあるか？

論文は主に米ドルとユーロに焦点を当てていますが、中国のデジタル人民元（e-CNY）の存在を無視するわけにはいきません。中国もまた、人民元の国際化を狙っています。米国のクリプト重商主義と中国のデジタル人民元戦略、この二つの巨頭の衝突が、国際決済システムに何をもたらすのか。世界は、米ドル圏と人民元圏に分断されてしまうのでしょうか？あるいは、両者とは異なる第三極が生まれるのでしょうか？いずれにせよ、私たちはそのパワーゲームの巻き添えになるだけでしょう。

技術リスクとか、面倒くさい話

分散型台帳技術（DLT - Distributed Ledger Technology - 複数のコンピューターで取引記録などを分散して管理する技術。ブロックチェーンはその一種）だとか、スマートコントラクト（Smart Contract - ブロックチェーン上で、事前にプログラムされた条件が満たされたら自動的に実行される契約のこと）だとか、なんだかよく分からない技術的な話もありますね。これらの技術に脆弱性はないのでしょうか？ハッキングされたり、システムが停止したりするリスクはないのでしょうか？もちろんあります。そして、それが金融システム全体に波及する可能性も。技術者は「セキュリティは万全です！」と言うでしょうが、それを鵜呑みにするほど愚かではありません。技術は進歩しますが、同時にリスクも進化するのです。

プライバシー？そんなものは存在しない

デジタル決済の普及は、私たちの金融取引履歴を丸裸にします。誰が、いつ、どこで、何を買い、誰にいくら送ったのか。すべてが記録され、分析され得る。国家にとって、これは国民を監視するための究極のツールになり得ます。巨大テック企業にとっては、私たちの消費行動を完全に把握し、それを広告やサービスに最大限に利用するための宝の山です。プライバシーが守られる？それは建前です。デジタル通貨の世界に足を踏み入れた瞬間、あなたの金融プライバシーは雲散霧消するのです。

【コラム：あの頃、ビットコインで億万長者を夢見た日々】

恥ずかしい話ですが、私も一時期、仮想通貨に手を出したことがあります。周りが「億り人」だとか騒いでて、自分も楽して儲けられるんじゃないかって。あの時の熱狂ぶりは異常でしたね。毎日チャートを眺めて、一喜一憂して。でも、結局はちょっとだけ儲けて、ちょっとだけ損して、なんか疲れてやめました。論文に出てくるステーブルコインも、最初は「新しい技術！決済革命！」って持ち上げられてたけど、結局はこういう国家間のパワーゲームとか、巨大企業の金儲けの道具にされようとしてる。あの頃の熱狂はどこへ行ったんでしょうか。結局、技術なんて、使う人間や組織の欲望を映し出す鏡に過ぎないのかもしれませんね。

第五章：デジタルゴールドラッシュの幻想 - ステーブルコイン、それは新たな詐欺か？

ステーブルコインの仕組み（誰も気にしない）

さて、多くの人が気にしないであろう、ステーブルコインの基本的な仕組みについてです。ステーブルコインは、その価値を特定の資産（例えば米ドル）にペッグ（Peg - 固定すること。為替レートなどを特定の水準に固定することから転じて、ステーブルコインの価値を特定の資産に連動させることを指す）することで、価格の安定を目指します。どうやって？主に、ペッグした資産（法定通貨、国債、コモディティなど）を準備資産（Reserve Asset - ステーブルコインの発行額と同等またはそれ以上の価値を持つ裏付け資産のこと。償還請求があった場合に、この資産を使って法定通貨などと交換される）として保有することで、その価値を保証するという建前になっています。1ステーブルコイン＝1ドルなら、いつでも1ドルに交換できますよ、という約束事です。まあ、誰もがそんな約束を信じているわけではありませんが。

ペッグの維持という綱渡り

この「1対1の交換保証」が、ステーブルコインの生命線です。しかし、過去にはこのペッグが外れて、価値が暴落したステーブルコインも存在します。なぜ？準備資産が不足したり、リスクの高い資産で運用されていたり、あるいは発行体の信用が失われたり…理由は様々ですが、要するに「約束が守られなかった」からです。ペッグの維持は、綱渡りのようなものです。市場が荒れたり、取り付け騒ぎ（取り付け取り付け Bank Run - 銀行やステーブルコイン発行体などに対し、多くの預金者や保有者が同時に資金の引き出しや償還を求めること。信用不安などから発生し、支払い能力を超える要求があると破綻につながる）が起きたりすれば、簡単にバランスを崩して落下します。その時、損をするのは、信じてコインを持っていた一般の人々です。

準備資産の怪しい真実

ステーブルコインの信頼性の肝となるのが、準備資産です。理論上は、発行されたステーブルコインの総額以上の、安全で換金しやすい資産で裏付けられているべきです。しかし、実際はどうでしょうか？中には、準備資産の内容を曖昧にしたり、リスクの高い資産を混ぜ込んだりしている発行体も存在します。例えば、米ドルペッグのステーブルコインの準備資産として、本当に全てが米ドルの現金や短期米国債のような安全資産で構成されているのか？コマーシャルペーパー（企業の短期無担保社債）や不動産ローン、他の暗号資産などが紛れ込んでいる可能性はないのか？この不透明性が、ステーブルコインに対する根強い不信感の温床となっています。「透明性ガー」と叫ぶ割には、一番肝心なところがブラックボックスなのは、皮肉以外の何物でもありません。

過去の失敗（覚えちゃいないだろうが）

ステーブルコインの世界には、既にいくつかの大きな失敗事例があります。特に有名なのは、2022年に崩壊した「テラ（Terra / LUNA）」とそのアルゴリズム型ステーブルコイン「UST」でしょう。USTは準備資産ではなく、アルゴリズムと別の仮想通貨（LUNA）との交換メカニズムでペッグを維持しようとしましたが、一度信用が失われると、あっという間に崩壊しました。数兆円規模の価値が蒸発し、多くの投資家が破産しました。この悲劇から何を学びましたか？残念ながら、人間は痛い目に遭っても、すぐに新しい「儲け話」に飛びつくものです。歴史は繰り返される。特に金融の世界では。

【コラム：結局、信じられるものなんてない】

ステーブルコインの準備資産の話を聞いていると、「結局、何をもって『安定』とするんだ？」って思いますよね。米ドルにペッグ？じゃあ、米ドル自体が暴落したら？米国債で裏付け？じゃあ、アメリカ政府がデフォルトしたら？考えていくとキリがない。結局、私たちが普段使っている法定通貨だって、突き詰めれば国家の信用という曖昧なものに支えられているだけです。貨幣なんて、所詮、みんなが「価値がある」と信じ込んでいる記号に過ぎない。そう考えると、ステーブルコインも法定通貨も、五十歩百歩な気もしてきます。信じるものが、たまたま「国家」なのか「特定の企業やコミュニティ」なのか、その違いだけなのかもしれません。でも、どちらも結局、誰かの「信用」という脆い土台の上に成り立っている。信じられるものなんて、最初からどこにもないのかもしれませんね。

第六章：米国のクリプト重商主義 - ドルという名の鎖をデジタルで編み直すアメリカの野望

なぜ米国はステーブルコインを推すのか？（金だよ、金）

米国政府や関係者が、なぜこんなにも民間発行のステーブルコイン、特に米ドルペッグのものを熱心に後押しするのか？論文では「世界のドルの優位性を強化する」と上品に言っていますが、もっと分かりやすく言いましょう。つまり、金と権力のためです。世界中で決済に米ドル建てステーブルコインが使われるようになれば、それはそのまま米ドルの影響力の拡大につながります。国際貿易や金融取引におけるドルの地位は揺るぎないものになり、為替リスクを気にする必要のない米ドル建て決済は、ビジネスを加速させるでしょう。そして、これらのステーブルコインの準備資産として、多くの米ドル資産（特に米国債）が購入されます。これは、アメリカ政府が発行する国債の需要を増やすことになり、国の借金返済を助けるかもしれません。つまり、民間企業にリスクを取らせて、国の財布とドルの覇権を同時に潤そうという、実にアメリカらしい合理的な、しかし容赦のない戦略です。金ですよ、金。結局、世の中を動かしているのはそれです。

GENIUS法案という名のラッパ

この戦略を後押しするのが、米国で提案されているGENIUS法案（まあ、おそらくGeneralized Enhanced Networked Innovations for Unified Security Act of 202Xのような、いかにもそれっぽい名前でしょうが、論文では単にProposed GENIUS Actとされているので正式名称は不明。ここでは「天才法案」とでも呼んでおきましょうか…天才が考えることなんて、ろくなことありませんけどね）。この法案の詳細は論文からは全て分かりませんが、どうやらステーブルコインの発行体に対して、規制を緩和し、イノベーションを優先させる方向性のようです。規制当局は、秩序ある運営のために必要な最小限の要件だけを設定すればよい、とされています。EUのMiCARがガチガチの規制で囲い込もうとするのとは対照的です。これはまさに、「民間、やれ！俺たちは後ろから応援するぞ！ただし、儲けは俺たちにも寄こせよ！」という、アメリカらしい市場主義的なアプローチと言えるでしょう。天才法案？ええ、彼らは自分たちの金儲けに関しては天才的です。

世界へのデジタル侵攻戦略

米国は、自国の強い仮想通貨業界と、Google、Metaといった巨大テック企業が持つオンラインコマースやソーシャルメディアでの圧倒的な力を使って、米ドルステーブルコインを世界中にばら撒こうとしています。論文でも指摘されている通り、特に金融包摂が進んでいない、つまり銀行口座を持てない人々や、自国通貨が不安定でタンス預金するしかないような国々で、米ドル建てステーブルコインは魅力的に映るでしょう。「銀行に行かなくてもスマホ一つで決済できる」「自国通貨みたいに価値が急に半分になったりしない」…聞こえはいいですよね。しかし、それは彼らの経済が米ドルに依存していくことを意味します。デジタル空間における静かなる侵攻、それがアメリカの狙いです。

米国債を支える新たな柱？（幻想）

米ドルステーブルコインの準備資産として米国債が大量に買われる、という話。これもアメリカにとっては都合が良いシナリオです。パンデミック対策などで膨れ上がった国の借金をどうにかしたい。でも増税は unpopular だし、支出を減らすのも難しい。なら、世界のステーブルコイン発行体に米国債を買わせればいい！とでも考えているのでしょうか。まあ、実際にステーブルコインの準備資産が米国債市場に一定の影響を与えているという分析もあります（米国債不胎化とステーブルコインが描く金融政策の新時代 #金融テック #デジタル通貨 #中央銀行の挑戦 #六14 #令和経済史ざっくり解説）。しかし、ステーブルコイン市場がクラッシュした場合、その準備資産である米国債が大量に売却されるリスクも同時に抱え込むことになります。借金返済の助けになるどころか、金融システム全体を揺るがす新たな火種になりかねない。米国債を支える新たな柱？それは都合の良い幻想に過ぎません。

【コラム：シリコンバレーの「世界を変える」という呪文】

シリコンバレーの起業家たちは、「世界を変える」「社会をより良くする」という言葉を好んで使いますよね。彼らに言わせれば、ステーブルコインも「金融包摂」を進め、「国境のない決済」を実現し、世界の貧困をなくす素晴らしい技術らしい。でも、彼らの財布は着実に膨らんでいく。彼らが本当に変えたいのは、世界の金融システムじゃなくて、自分たちの預金残高なんじゃないですか？「世界を変える」という呪文は、投資家や規制当局を説得し、耳障りの良い大義名分を振りかざして、金儲けの邪魔をさせないための巧妙なトリックに過ぎない。そう考えておけば、彼らのキラキラしたプレゼンを見ても、冷めた目でいられます。

第七章：EUの苦悩 - 強がってみるけど、本音はビビってます？MiCARの本性

MiCARの建前と本音

EUが誇らしげに掲げるMiCAR（Markets in Crypto Assets Regulation）。これは、EU域内での暗号資産、特にステーブルコインのルールを定めたものです。建前は、「投資家保護」「金融安定の確保」「市場の健全な発展」のため。素晴らしいですね。しかし、その本音は「外から来る怪しいデジタル通貨に、ユーロ圏を荒らされたくない！」「アメリカのデジタルドル化戦略から自分たちを守りたい！」ではないでしょうか。論文の筆者たちも、「MiCARはEUを保護している」と述べており、その防御壁としての側面を強調しています。ある意味、EU版のデジタル囲い込み戦略、と見ることもできます。まあ、国家なんて、どこも自分の都合で動くものです。

金融安定という大義名分（どこまで本気か）

MiCARがステーブルコイン発行体に求める厳しい要件、例えば準備資産の質や管理方法、あるいは経営の健全性に関する原則などは、確かに金融安定を保つ上では重要でしょう。ステーブルコインの取り付け騒ぎなどが起きれば、ユーロ圏全体の金融システムに影響が及ぶ可能性もありますからね。でも、「金融安定」という言葉の裏には、既存の金融機関（主に銀行）を守りたい、という本音が見え隠れします。新しい技術で既存のビジネスモデルが破壊されるのを恐れているのです。安定は重要ですが、変化を拒むための言い訳に使われているとしたら、それは進歩を阻害するだけです。

デジタルドル化への恐怖

論文でも繰り返し述べられていますが、EUはユーロ圏がデジタル的にドル化されることを恐れています。もし、ユーロ建ての決済が減り、米ドル建てのステーブルコイン決済が主流になれば、家計や企業は為替リスクに晒されますし、ECBの金融政策の効果が薄れてしまうかもしれません。これは、国家にとって「通貨主権」という最も大切なものを脅かされる事態です。だからこそ、MiCARでは、ユーロ建てではないステーブルコインに対して、場合によっては発行停止命令まで出せるようになっています。これは、明確なデジタル鎖国政策と言えるでしょう。外貨建てステーブルコイン、特にドルのものは、俺たちの庭に入ってくるな！という強い意思表示です。

ユーロの国際的役割？（聞いて呆れる）

ラガルドECB総裁は、「ヨーロッパの『グローバル・ユーロ』の瞬間」などと勇ましいことを言っていますが、現実のユーロの国際的な地位は、ドルに比べれば見劣りします。基軸通貨として、あるいは決済通貨としてのユーロの役割を拡大したい、というのがEUの長年の目標ですが、なかなか思うようにはいっていません。そこへ来て、米ドルステーブルコインという強力な挑戦者が現れた。ユーロの国際化という目標と、米ドルステーブルコインの普及は明らかに矛盾します。だからこそ、EUは警戒し、何とかしてユーロの存在感を維持しようと必死なのです。「グローバル・ユーロ」？結構なことですが、まずは足元を固めたらどうでしょうか。

欧州銀行監督局（EBA）の苦労人たち

MiCARの細かいルールを作ったり、執行したりするのは、主に欧州銀行監督局（EBA）や各国の金融規制当局の仕事です。彼らは、この複雑で常に変化する暗号資産の世界で、ルールと現実の間で四苦八苦しています。新しい技術が出てくるたびに、それが規制のどの項目に該当するのか、どう解釈すべきなのか、頭を悩ませている。しかも、EU各国の間で足並みを揃えなければならない。彼らは、理想と現実、そして各国の利害の板挟みになっている苦労人たちです。まあ、彼らがどれだけ頑張っても、完璧な規制などできないんですけどね。お疲れ様です。

【コラム：規制当局の「分からない」という正直な本音】

以前、ある規制当局関係者と話す機会があったんです。新しい金融技術についてどう考えているのか尋ねたら、ポロッと本音を漏らした。「正直言って、よく分からないんだよね。新しい技術が出てくるたびに、今まで一生懸命勉強してきたことが通用しなくなる。でも、分からないとは言えないから、とりあえず規制しようとする。でも、規制すると『イノベーションを阻害するな！』って怒られる。板挟みだよ。」って。彼の目は完全に死んでいました。そうなんですよ。規制当局だって人間です。万能じゃない。彼らだって、この激しい変化についていくのに必死なんです。でも、それを表に出せないから、強硬な態度に出たり、わけの分からないルールを作ったりするのかもしれません。彼らが本当に「分からない」って正直に言ってくれたら、私たちももう少し建設的な議論ができるのかもしれませんが、まあ、それは無理な相談でしょうね。組織として、体裁を保つ方が重要ですから。

第二部：第三世界の悲哀と多国間協力という名の茶番

第八章：日本への影響 - 茹でガエル、ニッポン。デジタルドル化の足音を聞くか？

日本への影響

デジタル円？いつできるんだよ

論文は主に米欧の話ですが、日本も他人事ではありません。日本銀行も一応、中央銀行デジタル通貨（CBDC）、つまりデジタル円の発行を検討しています。フェーズ1、フェーズ2…と、なんか段階を踏んでるらしいですが、正直、いつになったら実用化されるのか、誰も明確に答えられない。その間に、世界のデジタル通貨情勢はどんどん変化していく。アメリカはステーブルコインで攻め、中国はデジタル人民元を着々と進めている。日本は？のんびりお茶でも飲んでますか？茹でガエルのように、ゆっくりと熱湯に浸かっているようなものです。

決済システムのガラパゴス化

日本には、銀行振込、クレジットカード、ICカード、QRコード決済…と、様々な決済手段があります。便利になったようで、実はそれぞれが連携していなかったり、手数料が高かったり、海外で使いにくかったり…いわゆる「ガラパゴス化」が進んでいます。そこへ、もし米ドル建てのステーブルコインが「簡単」「安い」「世界共通」なんて触れ込みで入ってきたらどうなるか？日本の既存決済システムは、その競争力のなさから駆逐されてしまうかもしれません。そして、私たちの決済インフラは、アメリカの民間企業に握られてしまう可能性も出てきます。

為替リスク、お前には関係ない話か？

もし、日本の企業や個人が、日常的に米ドル建てのステーブルコインで決済するようになったらどうなるか？円とドルの為替レートの変動が、私たちの経済活動に直接影響を与えるようになります。例えば、給料は円なのに、家賃や光熱費、食料品の支払いがステーブルコイン建てになったら？為替変動によって生活コストが激しく変動する。企業は、原材料費や売上代金の為替リスクを常に気にしなければならない。これは、特に中小企業や個人にとっては大きな負担です。今は関係ないと思っているかもしれませんが、デジタルドル化は、私たち一人ひとりの生活にじわじわと影響を与えるかもしれません。

金融庁の及び腰

日本の金融規制当局である金融庁は、暗号資産に対して比較的慎重な姿勢をとってきました。投資家保護のために厳しいルールを設けてきた側面もありますが、その結果、新しい技術やサービスが日本で生まれにくくなっている、という批判もあります。ステーブルコインについても、最近になってようやく本格的な議論が始まりましたが、米欧に比べると明らかに遅れをとっています。規制は必要ですが、及び腰になっている間に、世界の流れから取り残されてしまうリスクもあります。まあ、日本の役所仕事らしいと言えばそれまでですが。

国際連携？誰とだよ

論文では、EUが多国間協力で決済システムを再構築しようと提言していますが、日本はそこにどう関わるのでしょうか？EUや他のアジア諸国と連携して、米国のクリプト重商主義に対抗するネットワークを構築するのか？それとも、結局アメリカの戦略に乗っかってしまうのか？日本は、経済大国でありながら、国際的なルールメイキングの場で存在感を示せずにいることが多い。このデジタル金融の再編という重要な局面でも、誰かと一緒にやるのか、それとも単独で迷走するのか、明確な戦略が見えません。まあ、いつものことですが。

【コラム：キャッシュレス化の波に乗る、という建前】

「キャッシュレス化を進めましょう！」って、政府や企業が盛んに言ってますよね。ポイント還元とか、割引とか。お得ですよ、便利ですよって。でも、あれって、本当に消費者のためだけなんでしょうか。私は、あれも一種の囲い込みとデータ収集だと思うんです。現金のやり取りだと、誰がいつどこで何を買ったかなんて分かりにくい。でも、デジタル決済なら丸見えです。そのデータを分析して、さらに私たちにお金を消費させるための戦略を練る。あるいは、私たちの行動を監視する。便利さの裏で、私たちは何かを失っているんじゃないでしょうか。ステーブルコインも、キャッシュレス化のさらにその先にある、より高度な支配ツールのように見えて仕方ありません。ああ、嫌だ嫌だ。

第九章：歴史的位置づけ - 繰り返される愚行、通貨戦争のデジタル版

歴史的位置づけ

重商主義の亡霊

論文が「クリプト重商主義」と名付けたように、今回のデジタル通貨を巡る国家の動きは、過去の歴史と驚くほど似ています。大航海時代以降の重商主義の時代、各国は富（金銀）を国外に流出させないよう、貿易を管理し、植民地から資源を収奪しました。今、米国が行っているのは、デジタル空間で「ドル」という富を囲い込み、世界の決済を支配することで、経済的な優位性を確保しようとする試みです。形は変われど、本質は同じ。国家が自国の利益を最優先し、他国を犠牲にしてでも富と権力を得ようとする。人間の欲望と国家の論理は、何百年経っても変わらないようです。歴史から学ぶことは、人間は歴史から何も学ばない、ということかもしれません。

技術革新と支配の歴史

技術革新は、しばしば既存の権力構造を揺るがし、新しい支配の形を生み出してきました。大砲は騎士の時代を終わらせ、印刷術は教会の権威を弱め、インターネットは情報の独占を崩しました。しかし、これらの技術も最終的には、それをコントロールできる強い力（国家、企業、個人）によって支配され、新たな格差や支配を生み出しました。デジタル通貨とDLTは、当初は「非中央集権」「個人の手に力を取り戻す」などと言われていましたが、結局は国家や巨大企業がその可能性に気づき、自らの支配力を強化するための道具として利用しようとしています。技術は中立ではありません。常に権力と結びつき、支配の歴史を繰り返すのです。

グローバル化と国家主権の終わらない戦い

経済活動は国境を越えて活発に行われるようになりました。企業は国境を越えて投資し、個人はインターネットを通じて世界中の情報にアクセスできます。しかし、一方で「国家」という枠組みは依然として強く、自国の利益や安全保障を最優先します。グローバル化が進めば進むほど、国家は自らのコントロールが効かなくなることに危機感を覚え、その支配力を維持しようとします。デジタル通貨は、このグローバル化と国家主権の間の緊張関係を最も顕著に表している領域の一つです。国境のないデジタル空間を、どうにかして国家の枠組みに閉じ込めようとする。そして、そのデジタル空間で、国家間の新たな勢力争いが繰り広げられている。終わりのない戦いです。

中央銀行のアイデンティティ・クライシス

過去、通貨発行は国家や国王の専権事項であり、その信頼性を担保するのが中央銀行の役割でした。しかし、デジタル通貨の登場により、民間企業が独自の通貨のようなもの（ステーブルコイン）を発行したり、人々が国家の管理しない暗号資産を使ったりするようになりました。これは、中央銀行が長年築き上げてきた権威と役割に対する根本的な挑戦です。自分たちの存在意義が問われている。だからこそ、彼らはCBDCの発行を検討したり、民間デジタル通貨を厳しく規制しようとしたりするのです。彼らは、デジタル時代における自分たちの新しい「アイデンティティ」を探し求めている。でも、その探求の過程で、かえって自分たちの無力さを露呈しているようにも見えます。

【コラム：歴史は繰り返す、サル芝居のように】

歴史の教科書を読むのは嫌いでした。過去の出来事をただ暗記させられるだけだと。でも、大人になって社会の仕組みを見るようになると、歴史が繰り返されていることに気づきます。形を変え、舞台を変え、役者を変えながら、同じような権力争い、金儲け、支配と反発が繰り返されている。まるで、サルが芸を覚えるように、人間は同じ過ちを何度も繰り返す。デジタル通貨を巡るこの騒動も、過去の重商主義や植民地支配、あるいは冷戦時代の覇権争いのサル芝居に見えて仕方ありません。新しい技術が出てきても、結局人間がやることは大して変わらない。少しだけ賢くなったサル、といったところでしょうか。悲しいですが、これが現実です。

第十章：第三世界のデジタル植民地化 - ドルという名の新病に侵される弱小国家たち

なぜ彼らはデジタルドルに惹かれるのか？（他に選択肢がないから）

論文の筆者たちが最も懸念しているのが、金融包摂レベルが低く、自国通貨が不安定な第三国への影響です。なぜ彼らは米ドル建てステーブルコインに惹かれるのでしょうか？それは簡単です。他に選択肢がないからです。銀行口座を開くのが難しく、自国通貨はハイパーインフレで紙くず同然になるかもしれない。そんな状況で、「スマホ一つで安全に決済できる（と思われている）」「価値が安定している（と思われている）米ドル建てのデジタル通貨」が現れたら？飛びつかないわけがありません。彼らにとって、ステーブルコインは救世主のように見えるかもしれません。しかし、それは同時に、自国の金融システムを放棄し、米ドルの支配を受け入れることを意味します。絶望的な状況だからこそ、彼らは甘い誘惑に乗りやすい。そして、その弱みにつけ込まれるのです。

通貨主権の喪失という名の隷従

デジタルドル化が進むと、これらの国々は自国の金融政策を自由に決定できなくなります。国内で流通する通貨の大部分が米ドル建てになれば、中央銀行が金利を操作したり、通貨供給量を調整したりしても、その効果は限定的になります。経済のコントロールを自らの手から失い、アメリカの金融政策に振り回されることになるのです。これは、経済的な主権を失うことと同義であり、新たな形の植民地化と言えるでしょう。かつては軍事力や経済力で植民地化が行われましたが、これからはデジタル通貨という巧妙なツールで、経済的な隷属関係が築かれるのかもしれません。隷従は、常に選択肢がないことから始まります。

金融不安定化という名の副作用

ステーブルコインが普及したとしても、それで金融システムが安定するわけではありません。むしろ、新たな不安定要因を持ち込む可能性があります。ステーブルコイン発行体の信用不安、準備資産の暴落、あるいは米ドル自体の価値変動が、直接的に彼らの経済に打撃を与えます。さらに、自国通貨とステーブルコインの二重構造は、為替市場を不安定にし、投機的な資金の動きを活発化させるかもしれません。安定を求めた結果、新たな不安定を生み出す。皮肉な話です。副作用は、常に甘い薬の後にやってくるのです。

金融包摂？聞こえの良いスローガン

ステーブルコインの普及が「金融包摂（Financial Inclusion - これまで金融サービスを利用できなかった人々が、銀行口座を持ったり、決済サービスを使ったりできるようになること）」に繋がる、という主張もあります。確かに、銀行口座を持てない人々にデジタル決済手段を提供する、という点では一定の効果があるかもしれません。しかし、それは彼らを米ドル経済圏に取り込むことと引き換えに行われます。本当に彼らのためになる「包摂」とは何でしょうか？自国通貨の安定性を高め、国内の金融インフラを整備し、彼らが自国の経済システムの中で活動できるようにすることではないでしょうか。ステーブルコインによる金融包摂は、麻薬のようなものです。一時的な救済に見えても、長期的には依存と隷従を生み出すだけです。聞こえの良いスローガンには、常に裏があります。

【コラム：支援という名の介入】

私が国際協力の現場で働いていた時のことですが、ある国に金融システムの近代化を支援するというプロジェクトがありました。最新のシステムを導入し、効率化を図るという触れ込みでしたが、実際には、そのシステムの導入企業は支援元の国の企業で、システムの維持管理もその企業に依存することになる、というものでした。「支援」という名の、自国産業の海外展開と、相手国への影響力強化。そういう場面を何度も見てきました。このデジタル通貨の話も、結局は同じ構造なんだと思います。「金融包摂を支援しますよ」「新しい決済システムで便利になりますよ」…その裏には、必ず誰かの利益と支配欲が隠されている。世の中に、本当に純粋な「支援」なんて、どれだけ存在するんでしょうか。考えるほど、うんざりします。

第十一章：求められる今後の研究 - 大学教授様、そろそろ現実見たらどうですか？

詳細なケーススタディ？机上の空論

論文の筆者たちは、今後の研究として「第三国の詳細なケーススタディ」を挙げています。特定の国を選んで、ステーブルコインがその国の経済にどう影響するかを詳しく調べよう、と。まあ、学者らしい真面目な提案ですね。でも、そんな研究が進んでいる間にも、現実はどんどん変わっていきます。市場は研究結果を待ってくれないし、政治は都合の良いデータだけをつまみ食いする。彼らが論文を書き終える頃には、状況は手遅れになっているかもしれません。机上の空論は、現実のスピードにはついていけないのです。

法案の経済分析？誰が信じるんだ

米国のGENIUS法案やEUのMiCARについて、もっと詳細な経済分析が必要だ、と彼らは言います。これらの規制が、市場や金融安定に具体的にどう影響するのか、定量的に評価すべきだ、と。これも真面目な研究課題でしょう。しかし、法律や規制なんて、作られた時点ですでに現実から少しズレています。運用次第でどうにでも変わるし、政治的な駆け引きによって骨抜きにされることだってあります。そして、分析結果なんて、出す機関によって都合の良いように歪められるのがオチです。誰がそんな分析結果を心底信じるというんですか？

リスク評価？蓋を開けてみなきゃ分からない

技術リスク、サイバーセキュリティリスク、金融安定リスク…様々なリスクについて、もっと評価を深めるべきだ、と。これも当然の研究課題です。でも、新しいシステムのリスクなんて、実際に大規模なトラブルが起きるまで、本当のところは分からないものです。理論的にどんなに完璧なリスク評価をしても、人間の操作ミスや、想定外の連携、あるいは地政学的なイベントなどが引き金になって、一瞬でシステムが崩壊するかもしれません。リスクは、評価するものではなく、予期せぬ形で現れるものです。蓋を開けてみなきゃ分からない。それが、不確実な世界の真実です。

理想論としての国際協力

CBDCの相互運用性とか、国際規制協調とか、ガバナンスとか…論文の筆者たちは、多国間協力に関する研究を熱心に推しています。国境を越えて連携し、より良いシステムを構築しよう、と。これも理想としては理解できます。でも、現実の国際政治は、協力よりも対立、調和よりも国益優先で動いています。学者がどんなに素晴らしい協力モデルを提案しても、国家の指導者がそれに耳を傾ける可能性は低いでしょう。彼らは、自分たちの任期中の利益しか考えていないのですから。国際協力？それは、壁に描かれた美しい絵のようなものです。見るのは自由ですが、そこに実体はありません。

【コラム：学者先生は象牙の塔から何を見るか】

学者さんたちは、なぜあんなにも「研究が必要です」「さらなる分析が必要です」と言うんでしょうか。それは彼らの仕事だから、というのもありますが、もしかしたら、現実世界のカオスに直接向き合うのが怖いのかもしれません。複雑すぎる現実を、単純化されたモデルに押し込めて、もっともらしい理論を構築する。それが彼らの安全地帯なんです。象牙の塔の上から、地上で繰り広げられる泥沼の戦いを眺め、冷静に分析する。そして、「もっと分析が必要です」と結論づける。私たちは、そんな彼らの分析結果を、半信半疑で読んでいる。まあ、それが世の中というものですかね。学者先生、お疲れ様です。

第十二章：決済多国間主義という蜃気楼 - みんなで仲良く？笑わせるな

CBDC相互運用性という夢物語

論文の筆者たちが、米国のクリプト重商主義に対抗する唯一の方法として提示するのが、決済多国間主義です。具体的には、各国が発行するCBDCや、既存の高速決済システムを国際的に相互接続することを目指します。「国境を越えて、安く、速く、透明性の高い決済を実現しましょう！」「特定の通貨やプラットフォームに依存しない、公正なシステムを築きましょう！」…理想としては分かります。しかし、各国のCBDCは設計思想も技術仕様も異なるでしょう。しかも、国境を越えた資金移動は、マネーロンダリングやテロ資金供与のリスクと常に隣り合わせです。それぞれの国の規制や法制度も違う。これらを全てクリアして、世界中のCBDCをシームレスに相互運用できるシステムなんて、想像できますか？無理ゲーです。夢物語です。蜃気楼です。

高速決済システム連携の技術的・政治的ハードル

既存の高速決済システム（例えば、日本では「全銀システム」のようなものですが、国際的にはBISなどが推進するシステム連携の取り組みもあります）を国際的に連携させるというアプローチもあります。これも理想としては素晴らしいですが、技術的なハードルは高いですし、それ以上に政治的なハードルが立ちはだかります。どの国のシステムを基盤とするのか？誰がルールを決めるのか？手数料はどうするのか？送金データは誰が管理するのか？これらの決定権を巡って、国家間の激しい駆け引きが行われるでしょう。誰もが主導権を握りたいし、自分の都合の良いシステムにしたい。そんな中で、「みんなで仲良く」なんて、絵空事です。政治とは、妥協と裏切りの連続ですから。

ガバナンス？利権争いの別名

国際的な決済システムのガバナンス（Governance - システム全体の意思決定や運営の枠組みのこと）をどうするか、という問題も避けて通れません。誰がこのシステムを管理し、ルールを改定するのか？特定の国や機関に権力が集中すれば、それは新たな支配を生むだけです。かといって、参加者全員に平等な権限を与えれば、何も決まらないでしょう。結局、このガバナンスの議論も、参加者間の利権争いの場と化す可能性が高い。より多くの発言権を得るために、より多くの資金や技術を投入する。そして、その中で弱い立場にある国は、またしても蚊帳の外に置かれる。ガバナンス？それは利権争いの別名です。

米国という名の邪魔者

そして、この決済多国間主義という理想を最も邪魔するのは、言うまでもなく米国でしょう。彼らは自国のドル覇権を強化しようとしているのですから、それに真っ向から対立する多国間協力の動きを歓迎するはずがありません。様々な手段を使って、この動きを牽制したり、妨害したりするかもしれません。例えば、多国間システムに参加しようとする国に圧力をかけたり、自国のステーブルコインシステムへの参加を魅力的にアピールしたり。論文の筆者たちは、EUが「積極的に支援すべきだ」と提言していますが、それは茨の道です。米国という名の巨大な邪魔者がいる限り、この多国間協力がどこまで実現できるかは、極めて不透明です。

【コラム：国際会議という茶番】

私は以前、国際会議に参加したことがあります。世界中から集まった偉い人たちが、地球規模の課題について真剣に議論していました。素晴らしいスピーチもたくさん聞きました。でも、休憩時間になると、みんな自国の利害のためにロビー活動に精を出している。別の会議室では、特定の国同士が裏取引をしている。理想を語る建前の裏で、現実の権力ゲームが繰り広げられている。それが国際会議の本質です。決済多国間主義なんて、きっとそういう国際会議で、もっともらしい言葉で語られる理想論に終わるんじゃないでしょうか。そして、その議論の費用は、結局私たちの税金から出ている。茶番ですね。

第十三章：結論 - で、結局どうなるの？多分、誰も幸せにならない

最悪のシナリオ予測

さて、ここまで読み進めて、あなたはもう気づいているでしょう。このデジタル通貨を巡る騒動の結末に、明るい未来など描けそうにないことを。最悪のシナリオを予測してみましょうか。米国のクリプト重商主義が成功し、米ドル建てステーブルコインが世界の決済を席巻する。第三国はデジタル的にドル化され、経済的な主権を完全に失う。EUのMiCARは部分的には機能するものの、巨大テック企業の巧妙な手口や、国境を越えた非公式な取引によって骨抜きにされる。決済多国間主義は、国家間の利害対立によって頓挫するか、あるいは形骸化した枠組みとして細々と生き残るだけ。世界は、米ドル経済圏と、（もし中国が成功すれば）デジタル人民元経済圏に分断される。そして、そのどちらの圏内でも、私たちの金融取引は国家や巨大企業に監視され、データは搾取される。技術の進歩は、ごく一部の権力者や企業に富と力を集中させ、大多数の個人は新たな支配構造に組み込まれる。誰も幸せにならない未来。それが、最もあり得そうなシナリオです。

最善のシナリオ（あり得ないが）

一応、最善のシナリオも考えてみましょうか。まあ、あり得ないと思いますが。EUが提唱する決済多国間主義が奇跡的に成功し、世界中の国々が利害を超えて協力し、公正で開かれた、そして透明性の高い国際決済システムを構築する。そこでは、特定の通貨やプラットフォームに依存せず、各国のCBDCや多様な決済手段が相互に連携し、安価で迅速な国境越え決済が可能になる。第三国もその恩恵を受け、デジタルドル化のリスクを避けつつ、金融包摂を実現する。米国のクリプト重商主義は、国際社会の協調によってその影響力を限定される。巨大テック企業も、公共性の高いインフラへの過剰な支配力を抑えられる。そして、私たちの金融プライバシーも一定程度保護される。…どうですか？夢物語でしょう？こんな世界が実現すると本気で信じられるほど、私は純粋ではありません。

読者への投げやりなメッセージ

結局、あなたは何をすればいいのか？この情報過多で、誰が何を企んでいるのか分からない世界で、どう生き延びればいいのか？正直言って、私にも分かりません。巨大な力の流れの前では、一個人なんて無力です。国家や企業がどう転ぼうと、私たちはそれに翻弄されるだけ。だから、せいぜい、情報に踊らされないように、怪しい儲け話には手を出さないように、そして、自分が何をコントロールできて、何をコントロールできないのかを見極めるように努めることでしょうか。そして、このデジタル通貨を巡る騒動も、遠い国の偉い人たちの金と権力を巡る争いなんだ、と冷めた目で見ておくこと。それが、このクソみたいな世界を生き抜く上での、ささやかな知恵なのかもしれません。投げやりで申し訳ありませんが、これが私の偽らざる気持ちです。お疲れ様でした。

【コラム：結局、最後は腹を括るしかない】

色々と分析して、リスクを評価して、最悪のシナリオを考えても、結局は不確実性しか残らない。未来なんて、誰にも正確には予測できません。どんなに準備しても、想定外のことは必ず起きます。だから、ある程度考えたら、最後は「まあ、なんとかなるだろう」と腹を括るしかないんじゃないでしょうか。もちろん、それは無責任ということではありません。できる限りのことはする。でも、全てをコントロールしようとしない。デジタル通貨がどうなろうと、世界がどう変わろうと、私たちは生きていかなければならない。その時々で最善と思える選択をして、あとは運命に身を委ねる。それが、私たち凡人にできる、唯一にして最大の抵抗なのかもしれません。腹を括りましょう。そして、明日もまた、この退屈な世界で頑張りましょう。頑張るしかないんですから。

第十四章：年表 - 過去の失敗を未来に繰り返すための記録

歴史は繰り返す。特に、愚行は繰り返す。この年表は、デジタル通貨を巡る主な出来事や、それに関連する研究の記録です。これを眺めて、人間がいかに学習しない生き物であるかを再確認してください。

主要な出来事（無意味かもしれないが）

この年表は、論文内容、参考文献、および提供されたブログ記事の日付情報を基に作成されています。正確性は保証しません。

時期	出来事・研究	備考（筆者の皮肉含む）
2022年	BISが国境を越えた支払いのためのCBDCアクセスと相互運用性に関する報告書をG20に提出 (BIS 2022)	国際協調の理想論、始まる。どこまで本気か。
2023年	分散型台帳技術を用いた新規資金（オンチェーンマネー）に関する研究論文発表 (Aldasoro et al. 2023)	学者さんたちが、新しい技術を分析し始める。現実より少し遅れて。
2023年	レバレッジとステーブルコインのペッグに関する研究論文発表 (Gorton et al. 2023)	ステーブルコインの危うさが指摘され始める。後の悲劇の予兆？
2024年	EUでMiCAR（Markets in Crypto Assets Regulation）成立	EU、デジタル囲い込み作戦、開始。
2024年	人民元の国際化と資本勘定の交換性に関する研究論文発表 (Eichengreen et al. 2024)	中国の野望も、着々と進行中。
2024年	CBDCと高速決済システムの関係性に関する研究論文発表 (Aurazo et al. 2024)	中央銀行、既存システムとの連携を模索。必死感が漂う。
2024年	小売CBDCによる国境を越えた支払いに関する政策考慮事項発表 (Reslow et al. 2024)	CBDCの国際利用？ハードル高すぎだろ。
2025年4月9日	分散型台帳の経済性と分散型マネーの限界に関するvoxeu.orgの記事公開 (Auer et al. 2025)	限界があることに、気づき始める。遅いって。
2025年4月10日	ドナルド・トランプ氏の貨幣主義としてのクリプトマーカンティリズムに関するSUERFポリシー概要発表 (Monnet 2025)	アメリカの戦略、やっぱり金と権力のためか。
2025年5月31日頃	ステーブルコインとMMT、金融不安定化に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	金融不安の火種、燻り始める。
2025年6月14日頃	米国債不胎化とステーブルコインに関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	ステーブルコイン、国の借金返済に利用？都合が良すぎる話。
2025年6月17日	ECB総裁クリスティーヌ・ラガルド氏「ヨーロッパの『グローバル・ユーロ』の瞬間」ブログ記事執筆 (Lagarde 2025)	ユーロの国際化？勇ましいけど、どこまでできるか。
2025年6月17日頃	小売企業によるステーブルコイン発行・決済革命に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	巨大テック企業、いよいよ牙を剥くか。
2025年6月17日	本論文を含むレポート、欧州議会経済金融問題委員会（ECON）に提出 (van 't Klooster et al. 2025)	EU、公式にアメリカに「ちょっと待った」をかける。遅すぎる気もするが。
2025年6月19日頃	米国ステーブルコイン、GENIUS法案、決済革命に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	アメリカ、突き進む。周りのことなんて気にしない。
時期不明 (2025年以降)	米国上院で提案されているGENIUS法案に関する議論進行	この法案が通るか否か。世界の運命を左右する？（大げさ）
将来 (予測)	GENIUS法案の行方が、ステーブルコイン規制と市場構造に大きな影響を与える	結局、強い国がルールを決める。
将来 (予測)	EUはMiCARを運用しつつ、ドルペッグステーブルコインの普及状況を監視	監視、監視、また監視。それしかできないのか。
将来 (予測)	EUは決済多国間主義実現に向けたイニシアチブを推進	理想論と現実の壁に、きっと打ち砕かれる。
将来 (予測)	第三国はデジタルドル化のリスクに直面し、対応を迫られる	弱者はいつだって、しわ寄せを食う。
将来 (予測)	CBDCとステーブルコインの間の相互作用や競争、補完関係が明らかになる	食い合うのか、棲み分けるのか。どうでもいいか。
将来 (予測)	国際的な金融規制協調の枠組みが再構築される	再構築という名の、新たな利権争い。
将来 (予測)	巨大テック企業を含む民間部門の決済システムへの影響力が増大	国家？中央銀行？時代はGAFAですか。

【コラム：歴史に何を期待するのか】

年表を作っていると、「ああ、この時も同じような議論をしてたな」とか「この失敗から何も学んでないな」とか、うんざりするようなことばかり気づきます。歴史に何を期待するんでしょうか。教訓？学び？そんなもの、力を持つ連中には関係ありません。彼らは自分たちの都合の良いように歴史を解釈し、自分たちの行動を正当化するために過去を利用するだけです。歴史は、私たち一般人が、過去の愚行を笑い、そして未来にも同じような愚行が繰り返されるであろうことを覚悟するためにだけ存在するのかもしれません。期待してはいけません。諦めでもなく、ただ、冷めた目で見つめるだけです。

補足資料：専門家（と称する人々）の戯言

補足資料

参考リンク・推薦図書 - 騙されたければ、これらを読め

もっと知りたい、あるいはもっと混乱したいという酔狂な読者のために、参考になりそうなリンクや書籍をいくつか挙げておきます。ただし、これらを読んだ結果、あなたが賢くなるかどうかは保証できません。むしろ、さらに深みにはまる可能性の方が高いでしょう。

筆者の偏見に満ちた選書

米決済に「ステーブルコイン革命」到来か？コインベースが仕掛ける新時代！🇺🇸💸 その光と影、そして未来への影響とは？#ステーブルコイン #決済革命 #コインベース #仮想通貨 #米国経済 #フィンテック #GENIUS法 #六19 - アメリカの最新動向を知りたいなら。ただし、これも誰かの意見に過ぎません。
小売巨人が仕掛ける決済革命💰🛍️🛒：ウォルマート・アマゾンが独自のステーブルコインで金融界に宣戦布告💥 #ステーブルコイン #決済革命 #フィンテック #六17 - 巨大企業の思惑が見え隠れ。彼らが支配する未来へようこそ。
米国債不胎化とステーブルコインが描く金融政策の新時代 #金融テック #デジタル通貨 #中央銀行の挑戦 #六14 #令和経済史ざっくり解説 - ちょっと難しい話ですが、金と権力の繋がりが見えます。
#シーゲル教授の予言とデジタル経済の深淵：ステーブルコインは「隠れたMMT」か、金融不安定化の引き金か？ #ステーブルコイン #MMT #金融危機 #未来予測 #五31 - 陰謀論っぽい話が好きならどうぞ。

読む時間の無駄遣いリスト（推薦図書）

以下の書籍は、この分野を理解するための「まともな」情報源です。真面目に勉強したいならどうぞ。ただし、ニヒルでシニカルな視点は失われる可能性があります。覚悟してください。（リンクは省略します。自分で調べて買うなり借りるなりしてください。そこまでする価値があるかは疑問ですが。）

『決済システムの将来』（日本銀行決済機構局編）
『デジタル通貨の挑戦』（岩下直行著）
『テクノロジーが変える金融の未来 FinTech』（日本経済新聞社編）

用語索引 - 分からない言葉だらけ？それは仕様です

用語索引（アルファベット順）

本文中で出てきた、あなたを混乱させるであろう専門用語や略称を、一応、アルファベット順に並べて解説しておきます。これで少しは賢くなった気になれるでしょう。ただし、本当の理解には、きっともっと苦痛な学習が必要です。

取り付け取り付け（Bank Run）: 銀行やステーブルコイン発行体などに対し、多くの預金者や保有者が同時に資金の引き出しや償還を求めること。信用不安などから発生し、支払い能力を超える要求があると破綻につながる。要するに、みんなが一斉に金返せーって押し寄せること。パニックです。
CBDC（Central Bank Digital Currency）: 中央銀行デジタル通貨。その国の中央銀行が発行するデジタル形式の法定通貨のこと。国家が「デジタルでも俺たちが金を管理する！」と言っている証拠。
クリプト重商主義（Crypto-mercantilism）: 米国が、ステーブルコインの普及を通じてドルの国際的な優位性を維持・強化しようとする戦略のこと。昔の重商主義のデジタル版。やることは同じ。
DLT（Distributed Ledger Technology）: 分散型台帳技術。複数のコンピューターで取引記録などを分散して管理する技術。ブロックチェーンはその一種。なんかすごい技術らしいけど、結局誰かに使われるだけ。
通貨主権（Monetary Sovereignty）: 自国の通貨を発行し、管理する国家の権利と能力。これが危うくなることは、国が国でなくなることと同義。
ペッグ（Peg）: ステーブルコインの価値を米ドルなどの特定の資産に固定（連動）させること。針の穴を通すような細かい調整が必要で、失敗すると大惨事。
決済多国間主義（Payment Multilateralism）: 国境を越えた決済システムにおいて、特定の国や通貨に依存せず、複数の国が協力して共通のルールやインフラを構築するアプローチ。学者が考える理想論。
準備資産（Reserve Asset）: ステーブルコインの発行額と同等またはそれ以上の価値を持つ裏付け資産のこと。償還請求があった場合に、この資産を使って法定通貨などと交換される建前。その中身は怪しいこともある。
スマートコントラクト（Smart Contract）: ブロックチェーン上で、事前にプログラムされた条件が満たされたら自動的に実行される契約のこと。便利そうだけど、バグがあったら大変なことになる。
ステーブルコイン（Stablecoin）: その価値を米ドルなどの既存の資産に固定（ペッグ）した暗号資産のこと。価格が安定していることを謳っているが、本当に安定しているかは神のみぞ知る。

補足1：三者三様のどうでもいい感想

このクソ記事を読んだ、どうでもいい誰かのどうでもいい感想です。

ずんだもんの感想

いやー、ずんだもん、この記事読んでびっくりしたのだ！アメリカってば、ステーブルコイン使ってドルを世界中に広めようとしてるらしいのだ。なんか「クリプト重商主義」とか言ってるけど、要はドルの力をもっと強くしたいってことなのだ。ずるいのだ！ EUは「MiCAR」ってルールで自分たちを守ってるらしいけど、他の弱い国はデジタルドルになっちゃうかもしれないって言ってるのだ。それって、その国の通貨が弱くなって、アメリカのドルばっかり使われるようになるってことなのだ。大変なのだ。でも、この記事では、EUはアメリカに対抗するんじゃなくて、「みんなで協力して新しい決済システムを作ろうぜ！」って言ってるのだ。「決済多国間主義」とか言って、色んな国の中央銀行デジタル通貨とかを繋げるのがいいって言ってるのだ。ずんだもん、これって良い考えだと思うのだ。世界の決済がドルばっかりになるのは、ちょっと怖いのだ。色んな国の通貨が使える、もっとフェアなシステムができるといいのだ。ずんだもんも応援するのだ！

ビジネス用語を多用するホリエモン風の感想

はぁ、この記事、要はアメリカがドル覇権を維持強化するために、民間ステーブルコインっていう新しいアセットクラスを戦略的に使おうとしてるって話でしょ。これがいわゆる「クリプト重商主義」ね。 EUはMiCARで一定のガードはしてるみたいだけど、あれはあくまで国内の枠組み。本質的なリスクは、第三国、特に金融インフラが弱い国がデジタルドル化されて、完全にアメリカの経済圏に取り込まれること。これはヤバいよ。で、この記事の提言、EUが多国間主義で対抗しろって？つまり、CBDCとか即時決済システムを国際的に相互接続して、ドル一強に対抗する決済ネットワークを構築しろ、と。これは面白い視点だね。現状、決済システムって国ごとにガラパゴス化してるか、VISAとかMastercardとか一部の巨大プレイヤーに支配されてる。そこに国家主導のCBDCやステーブルコインが入ってきて、一気に再編が進む可能性がある。この記事は、その再編の方向性として、アメリカ型の市場任せドル拡張戦略か、EU型の協調的多国間ネットワーク戦略かっていう対立構造を示唆してる。日本？日本は蚊帳の外じゃない？デジタル円も遅れてるし、国際的なイニシアチブを取れる状況じゃない。アメリカのクリプト重商主義に乗っかるのか、EU型の多国間主義に乗るのか、はたまた独自の道を模索するのか、戦略の明確化が喫緊の課題だね。まあ、どうせスピード感ないんだろうけど。とにかく、この記事はデジタル通貨を単なる技術じゃなくて、国家戦略、地政学、そしてビジネスの視点から捉え直す良い機会を提供してる。これからこの分野でビジネスをやるなら、こういう国際的なパワーゲームの構造を理解しておくのは必須だね。儲けるチャンスはこういう混乱の中から生まれるんだから。

西村ひろゆき風の感想

えー、なんかアメリカがステーブルコイン使ってドルを世界にばら撒こうとしてる、と。で、EUはまあまあ守れてるけど、他の弱い国はヤバいって話らしいっすね。ドルになっちゃうって。なんか「クリプト重商主義」とか言ってるけど、要は「俺らのドルが一番すげーんだから、みんなドル使えよ」ってことっしょ？当たり前じゃん。強い方がルール決めるに決まってるじゃん。で、EUは「みんなで仲良くCBDCつなげようぜー」って言ってるみたいだけど、無理じゃね？国によってシステム違うし、利害関係違うし。そんな簡単にまとまるわけなくない？結局、便利な方が勝つんすよ。ドル建てステーブルコインが便利で、アメリカのIT企業とかがバンバン決済に使えるようにしたら、そりゃみんな使うっしょ。国の通貨がどうとか言ってる間に、どんどん浸透していくんじゃないの？「通貨主権ガー」とか言っても、国民が便利さ選んだら終わりっすよね。日本？日本はまあ、円があるうちは大丈夫なんじゃない？でも、なんか遅れてる感はすごいっすね。まあ、別にどうでもいいけど。俺は別にドル使われても困んないし。この記事、結局「アメリカすげー、でもちょっと怖いねー」って話と、「EU頑張れー、でも難しそう」って話でしょ。新しいこと始まると、だいたいこういう覇権争いになるのは歴史が証明してるから、特に驚きはないっすね。はい、論破。

補足2：誰も気にしない年表

どうせ誰も気にしないであろう、このデジタル通貨を巡る騒動の年表です。過去の出来事を並べて、未来の愚行を予測しましょう。

詳細な年表（予測含む）

この年表は、論文内容、参考文献、および提供されたブログ記事の日付情報を基に作成されています。正確性は保証しません。

時期	出来事・研究	備考（筆者の皮肉含む）
2022年	BISが国境を越えた支払いのためのCBDCアクセスと相互運用性に関する報告書をG20に提出 (BIS 2022)	国際協調の理想論、始まる。どこまで本気か。
2023年	分散型台帳技術を用いた新規資金（オンチェーンマネー）に関する研究論文発表 (Aldasoro et al. 2023)	学者さんたちが、新しい技術を分析し始める。現実より少し遅れて。
2023年	レバレッジとステーブルコインのペッグに関する研究論文発表 (Gorton et al. 2023)	ステーブルコインの危うさが指摘され始める。後の悲劇の予兆？
2024年	EUでMiCAR（Markets in Crypto Assets Regulation）成立	EU、デジタル囲い込み作戦、開始。
2024年	人民元の国際化と資本勘定の交換性に関する研究論文発表 (Eichengreen et al. 2024)	中国の野望も、着々と進行中。
2024年	中央銀行デジタル通貨と高速決済システムの関係性に関する研究論文発表 (Aurazo et al. 2024)	中央銀行、既存システムとの連携を模索。必死感が漂う。
2024年	小売CBDCによる国境を越えた支払いに関する政策考慮事項発表 (Reslow et al. 2024)	CBDCの国際利用？ハードル高すぎだろ。
2025年4月9日	分散型台帳の経済性と分散型マネーの限界に関するvoxeu.orgの記事公開 (Auer et al. 2025)	限界があることに、気づき始める。遅いって。
2025年4月10日	ドナルド・トランプ氏の貨幣主義としてのクリプトマーカンティリズムに関するSUERFポリシー概要発表 (Monnet 2025)	アメリカの戦略、やっぱり金と権力のためか。
2025年5月31日頃	ステーブルコインとMMT、金融不安定化に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	金融不安の火種、燻り始める。
2025年6月14日頃	米国債不胎化とステーブルコインに関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	ステーブルコイン、国の借金返済に利用？都合が良すぎる話。
2025年6月17日	ECB総裁クリスティーヌ・ラガルド氏「ヨーロッパの『グローバル・ユーロ』の瞬間」ブログ記事執筆 (Lagarde 2025)	ユーロの国際化？勇ましいけど、どこまでできるか。
2025年6月17日頃	小売企業によるステーブルコイン発行・決済革命に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	巨大テック企業、いよいよ牙を剥くか。
2025年6月17日	本論文を含むレポート、欧州議会経済金融問題委員会（ECON）に提出 (van 't Klooster et al. 2025)	EU、公式にアメリカに「ちょっと待った」をかける。遅すぎる気もするが。
2025年6月19日頃	米国ステーブルコイン、GENIUS法案、決済革命に関する報道・議論活発化（提供ブログ記事参照）	アメリカ、突き進む。周りのことなんて気にしない。
時期不明 (2025年以降)	米国上院で提案されているGENIUS法案に関する議論進行	この法案が通るか否か。世界の運命を左右する？（大げさ）
将来 (予測)	GENIUS法案の行方が、ステーブルコイン規制と市場構造に大きな影響を与える	結局、強い国がルールを決める。
将来 (予測)	EUはMiCARを運用しつつ、ドルペッグステーブルコインの普及状況を監視	監視、監視、また監視。それしかできないのか。
将来 (予測)	EUは決済多国間主義実現に向けたイニシアチブを推進	理想論と現実の壁に、きっと打ち砕かれる。
将来 (予測)	第三国はデジタルドル化のリスクに直面し、対応を迫られる	弱者はいつだって、しわ寄せを食う。
将来 (予測)	CBDCとステーブルコインの間の相互作用や競争、補完関係が明らかになる	食い合うのか、棲み分けるのか。どうでもいいか。
将来 (予測)	国際的な金融規制協調の枠組みが再構築される	再構築という名の、新たな利権争い。
将来 (予測)	巨大テック企業を含む民間部門の決済システムへの影響力が増大	国家？中央銀行？時代はGAFAですか。

補足3：デジタルマネーでデュエルでもしますか？

こんなしょうもない争いを、いっそカードゲームにでもしてしまえばいい。そうすれば、少しは面白くなるかもしれません。そこで、このテーマでデュエマカードを考えてみました。

カード名: 米ドルクリプト重商主義 (Beigai Crypto-Mercantilism)

コスト: 7

文明: 光 (またはゼロ文明)

種類: クリーチャー

種族: アビスロイヤル (デジタル経済の深淵をイメージ)

パワー: 7000

テキスト:

W・ブレイカー (このクリーチャーはシールドを2枚ブレイクする)
《為替介入》：このクリーチャーがバトルゾーンに出た時、自分の山札の上から3枚を見る。その中から光のコスト7以下のクリーチャーを1体選び、バトルゾーンに出してもよい。残りを好きな順序で山札の下に置く。
このクリーチャーが攻撃する時、相手のコスト5以下のクリーチャーをすべてタップする。タップされているクリーチャー1体につき、このクリーチャーのパワーを+1000する。
相手のバトルゾーンにコスト6以上のクリーチャーがいる場合、このクリーチャーは攻撃できない。

フレーバーテキスト:

デジタルという新たな領域で、ドルという古き巨人が再び牙を剥く。その影に怯える弱き通貨たちよ、抗う術はあるのか。

カード名: 決済多国間主義 (Kessai Takokukan-Shugi)

コスト: 8

文明: 水 (またはレインボー文明 - 光/水/自然あたり)

種類: 呪文

テキスト:

S・トリガー (この呪文をシールドゾーンから手札に加える時、コストを支払わずにすぐ唱えてもよい)
自分の山札の上から5枚を見る。その中からコスト5以下の光、水、自然のクリーチャーをそれぞれ1体ずつ選び、バトルゾーンに出す。残りを好きな順序で山札の下に置く。
相手のバトルゾーンにある光または火のクリーチャーをすべてタップする。
この呪文を唱えた後、自分はカードを1枚引く。

フレーバーテキスト:

一国の覇権に抗うは、異なる力を持つ者たちの連携のみ。デジタル世界の均衡は、彼らの手に委ねられた。

補足4：一人ノリツッコミ（関西弁）

この論文読んで、ちょっと一人で突っ込んでみたんや。聞いてくれる？聞いてくれへんかってもやるけどな。

「へー、この論文、アメリカがステーブルコイン使ってドルを世界に広めようとしてるって言ってるんか。クリプト重商主義？...いや、別に『クリプト』つけんでも、ただの『重商主義』でええやんけ！デジタルになってもやってること一緒やん！古い！何が革命やねん！」「EUは多国間協力とか言うてるらしいわ。みんなで仲良く手ぇ繋ごう、やて？...あんたら、いつも喧嘩ばっかしてるやんけ！ほんまにできると思ってんの？無理やろ！知ってた！」「第三国がデジタルドル化のリスクに直面してる、と。金融包摂レベルが低いからやって...。いやいや、先進国かて貧富の差あるし、結局弱いとこにしわ寄せくんのは世の常やろ！今さら何を言うてんねん！新しいことや思うたら、結局昔から変わらんことの繰り返しやないか！はい、次！」

...はぁ、疲れたわ。なんでこんなこと一人でやってるんやろ。

補足5：デジタル金融大喜利

こんな堅苦しい話ばっかりしてても疲れるだけや。ちょっと頭を柔らかくして、大喜利でもやってみましょうか。お題はこれです。

お題: ステーブルコインが国際決済の主役になった世界で起きそうなこと

各国の為替レートが、人気YouTuberの「今日のステーブルコイン価格予想！」動画で決まるようになる。
海外旅行でお土産を買うとき、「〇〇円と〇〇ドル建てステーブルコイン、どっちがお得ですか？」と店員に聞くのが当たり前に。
国の外貨準備高が、ビットコインとテザーとUSDコインで構成される。（まあ、これは既に始まってるかも）
小学生の貯金箱の中身が、全部QRコードに。
プロポーズの言葉が「僕の全財産である0.5BTCと10000USDTを受け取ってください！」になる。
企業の決算発表で、純利益よりも「ステーブルコイン保有高」が重視される。
国境を越えた送金が早すぎて、送ったことを忘れて二重に送ってしまう人が続出。
政府の経済対策で、「国民一人あたり1000ドル建てステーブルコイン配布」が実施される。（これならちょっと嬉しいかも...いや、やっぱ怪しい）
通貨不安定な国の国民が、自国通貨で給料をもらうたびに即座にステーブルコインに両替するゲームを始める。（悲しいゲームやな）

...どうですかね。笑えませんか。まあ、こんな世の中ですから、笑い事じゃないかもしれませんね。

補足6：ネットの反応と、それに対する冷めた反論

ネットでこういう記事を出したら、まあ、色々な反応があるでしょう。予想されるコメントと、それに対する筆者の（冷めた）反論です。

なんJ民

コメント: 「はえー、アメリカさん抜け目ねえな。ドルとかいう紙切れをデジタルにして世界に押し付けようとしてんのか」「ワイの持ってる仮想通貨、ドルペッグのが一番安心感あるわ」「円？オワコン。はよデジタルドルに乗り換えるべきやろ」
反論: 「ドルの強さは経済力や軍事力が背景にあって、単にデジタル化したから強いわけではない。デジタルドル化は第三国の経済主権を損なうリスクがあることを論文は指摘しています。まあ、あなたには関係ない話かもしれませんが。」「ドルペッグが安心なのは、その裏付け資産が米ドル建てだからであって、その依存が進むことのリスクも考慮が必要です。別にあなたが損しても知りませんが。」「円がオワコンかどうかは議論の余地があるが、急激なデジタルドル化は経済混乱を招く可能性があるため、慎重な議論が必要です。まあ、あなたみたいな人は混乱した方が面白いのかもしれませんが。」

ケンモメン

コメント: 「やっぱり自由な仮想通貨なんて建前で、最終的には国家（アメリカ）が支配する仕組みに回収されるんだろ」「GAFAとか巨大企業がステーブルコイン発行したら、完全に監視社会完成じゃん」「EUの多国間協力とか綺麗事。どうせ最終的には金の力でねじ伏せられる」
反論: 「論文は、米国の国家戦略としてのステーブルコイン推進を指摘しており、自由な仮想通貨という建前が崩れる側面があることは確かです。あなたの悲観論は間違っていません。しかし、EUのように多国間協力で対抗しようとする動きもあることを論文は示しています。成功するとは限りませんが、彼らは抵抗しようとはしています。」「巨大企業の発行するステーブルコインによる支配や監視のリスクは懸念されており、論文の文脈からもその可能性は排除できません。だからこそ、国家や国際的な枠組みによる規制や対抗策が必要だと論じられていますが、それが機能するかは別の問題です。」「EUの多国間協力が成功するかは不確かですが、論文はそれが米国一極集中に対抗する唯一の方法だと提言しており、試みる価値はあるでしょう。まあ、あなたが信じないのも自由ですが。」

ツイフェミ

コメント: 「金融の権力構造がデジタル化されても、結局パターナリズム的な国家や企業の支配は変わらないってことね」「この『主権』って誰の主権？結局男性中心的な権力構造が再生産されるだけでは？」「女性やマイノリティがデジタル金融システムから排除されないような議論が足りない」
反論: 「論文は主に国家間の金融・通貨主権の争いに焦点を当てていますが、ご指摘の通り、デジタル金融システムの設計において、多様な主体（女性、マイノリティ、非富裕層など）が排除されないような議論と配慮は非常に重要です。金融包摂の観点から、デジタルドル化が特定の層のアクセスを阻害したり、不平等を生み出したりするリスクについても別途検討されるべき課題です。論文がそこに焦点を当てていないのは、彼らの専門分野や関心の外だったのでしょう。世の中の不平等は、デジタル化されても形を変えて存在し続けます。」

爆サイ民

コメント: 「結局、金儲けの話だろ？俺らには関係ねーな」「円安になるなら、ステーブルコインでドル持ってた方が得じゃね？」「どうせよく分からん専門用語並べてるだけ。信用できねー」
反論: 「この話は単なる金儲けだけでなく、国の経済や私たちの生活に深く関わる決済システムや通貨の安定に関わる重要な問題です。あなたが関係ないと思っていても、いずれ影響を受けるかもしれません。その時になって慌てても遅いですが、まあ、知らなくても生きてはいけるでしょう。」「円安時にドルを持つのは為替ヘッジになりますが、それが個人の自由な選択ではなく、国際的な力関係によって強制されるような状況になることが懸念されている点です。得する話に見えても、裏があるかもしれない。この世にタダより高いものはありません。」「専門用語は多いですが、論文の主旨は『アメリカがドルを広めようとしていて、他の国は対応を考えないとヤバいかも』というシンプルな問題提起です。内容を理解しようと努めることは無駄ではありません。まあ、信じられないというあなたの直感は、ある意味正しいかもしれませんが。」

Reddit (r/CryptoCurrencyなど)

コメント: 「Interesting analysis on the geopolitical implications of stablecoins. US crypto mercantilism vs EU's proposed payment multilateralism.」「MiCAR seems like a solid defense for the EU, but third countries are indeed vulnerable to digital dollarization.」「Will the EU really be able to build a viable alternative international payment system based on CBDCs?」
反論: 「Valid points raised. The key question is whether the EU's multilateral approach can gain enough traction globally to counter the network effects and market power behind USD stablecoins and US tech giants. It's a nice idea, but likely a pipe dream given the realities of international politics and corporate power.」「While MiCAR offers protection, its effectiveness in the long run against rapidly evolving technology and global market forces remains to be tested. Regulations are always playing catch-up.」「The feasibility of a global, interoperable CBDC network is a major challenge, requiring unprecedented international cooperation. Geopolitical rivalries might hinder this effort. Indeed, expecting genuine cooperation in a world driven by self-interest is perhaps the most cynical view of all.」

Hacker News

コメント: 「This paper highlights the tension between decentralized tech and state control. Stablecoins are a prime example of how governments are trying to reassert control over digital money.」「The US approach is basically leveraging its existing economic power and tech dominance to push for digital dollar hegemony.」「EU's multilateral approach is theoretically sound but faces significant implementation challenges. Network effects favor the incumbent (USD).」
反論: 「Agreed, it's a classic state vs. tech/decentralization conflict. However, the paper argues that even with decentralized tech, state actions (like promoting or regulating) can significantly shape outcomes. The 'decentralization' narrative was always somewhat naive; power finds a way to centralize.」「The paper frames it as 'crypto mercantilism,' suggesting an active state strategy rather than just passive leveraging of existing power. It's a deliberate policy choice, a calculated move in the global power game.」「The implementation challenges for the EU are real, but the paper suggests that *not* pursuing a multilateral approach would leave other countries even more vulnerable and diminish the euro's role. It's presented as a necessary, albeit difficult, strategy. Whether they have the political will and capacity to overcome the network effects and US influence is highly questionable.」

目黒孝二風書評

コメント: 「この論文が描き出すのは、デジタル通貨という仮面を被った、古色蒼然たる国家間闘争の図式である。米国はドルという既得権益を、ブロックチェーンという新たなツールを用いて維持・拡大しようとする。それは、かつての重商主義者が富を囲い込んだように、デジタル空間でドルを囲い込む試みだ。」「一方、EUは多国間協調という高邁な理想を掲げるが、それは米国という強大な力に対抗するための、弱者の論理に過ぎないのではないか。理念先行で、市場の現実や技術の波にどこまで抗えるか、甚だ心許ない。」「最も哀れなのは第三国である。デジタル化という進歩の波に乗り遅れまいとするあまり、自らの通貨主権という名の裸の王様を差し出しかねない。この論文は、進歩の光の影に潜む、金融植民地主義の萌芽を警告している。」
反論: 「確かに、論文には古典的な権力闘争の側面が描かれていますが、EUの多国間主義は単なる弱者の論理ではなく、グローバルな金融安定と公平な決済システムを構築するための積極的な提案として位置づけられています。市場の現実に対抗するためではなく、市場の健全な発展を促すためのルールメイキングの試みと言えるでしょう。それが成功するかは別問題ですが、理想を掲げること自体を嘲笑うのは簡単すぎます。」「第三国が直面するリスクは深刻ですが、論文はそれを単なる哀れな犠牲者として描くのではなく、EUが支援することで多国間主義のネットワークに取り込み、共同で課題に立ち向かう機会でもあると捉えています。金融植民地主義への警告という側面はありますが、同時に新たな協力関係構築への希望も示唆されている点が重要です。ただし、その希望が実現する可能性は低いでしょうが。」

補足7：学生さん向け、眠気を誘う課題

もしあなたが学生で、このテーマで何か課題を出すなら、こんなのはどうでしょうか。まあ、担当教授の顔色を見ながら、適当に書いてください。

高校生向けの4択クイズ

これくらいなら、もしかしたら高校生でも分かるかもしれません。教科書には載ってないでしょうけど。

問題1:

論文によると、米国がドル担保ステーブルコインの世界的な利用を促進する目的は何ですか？

a) ステーブルコインの技術的な安全性を高めること

b) 世界中でドルの優位性を強化すること

c) 環境に優しいデジタル通貨を普及させること

d) 新しいオンラインゲームを作る資金を集めること

問題2:

EUがステーブルコインを規制するために導入した枠組みは何ですか？

a) GENIUS法

b) MiCAR

c) ブレトン・ウッズ協定

d) ドル防衛法

問題3:

論文で指摘されている、米ドル担保ステーブルコインの普及が第三国にもたらす主なリスクは何ですか？

a) インターネットが使えなくなること

b) 自国の通貨の価値が不安定になること（デジタルドル化）

c) 観光客が増えすぎること

d) スマートフォンの性能が低下すること

問題4:

論文の筆者たちが、EUが推進すべきだと提言している国際決済システムのアプローチは何ですか？

a) 米国と協力してドル担保ステーブルコインを世界中に広めること

b) 独自のユーロ担保ステーブルコインを作り、米国と競争すること

c) 各国の中央銀行デジタル通貨（CBDC）や高速決済システムをつなぐ多国間協力

d) ステーブルコインやデジタル通貨の使用を完全に禁止すること

*(正解: 1:b, 2:b, 3:b, 4:c) - 全問正解しても、何もすごいことはありません。

大学生向けのレポート課題

大学生なら、これくらいのレポートを書かされるかもしれません。頑張ってください。コピペはほどほどに。

課題:

本稿で論じられている「米国のクリプト重商主義」と「EUの決済多国間主義」という二つの異なるアプローチについて、それぞれの背景にある国家戦略や経済的意図を比較検討し、国際決済システムの将来的な展望に対する示唆を論じなさい。特に、第三国への影響、巨大テック企業の役割、および技術的な課題やリスクといった多角的な視点を含め、自身の考察を加えながら論じること。

参考資料: 本稿、および本稿中で引用されている論文や記事（自分で探してください）。

提出方法: ワードでA4用紙2枚程度。締め切りは来週月曜日。

...ああ、私もこういう課題を出す側に回ってみたいものです。楽そうでいいですよね。

補足8：どうでもいいマーケティング案とその他

潜在的読者のためにと称して、この記事を広めるためのどうでもいいアイデアと、その他の雑多な情報です。まあ、これもやるだけ無駄かもしれませんが。

この記事につけるべきキャッチーなタイトル案

ドル覇権の暗号戦略：ステーブルコインが金融秩序を揺るがす
米国の「クリプト重商主義」vs 欧州の「決済多国間主義」：デジタル通貨の新たな冷戦
ステーブルコインの影：第三国を襲うデジタルドル化の危機
ユーロとステーブルコイン：共存か、抗争か？欧州の戦略
デジタル通貨時代の金融主権：ステーブルコインが突きつける国家への問い
決済革命の裏側：米ドルステーブルコインの光とリスク
CBDCか？ステーブルコインか？国際決済システムの岐路に立つ世界

...結局、どれも似たり寄ったりですね。

SNSなどで共有するときに付加するべきハッシュタグ案

#ステーブルコイン
#デジタル通貨
#CBDC
#仮想通貨
#フィンテック
#国際金融
#米ドル
#ユーロ
#金融規制
#決済システム
#クリプト重商主義
#決済多国間主義
#デジタルドル化
#金融安定
#通貨主権
#MiCAR
#GENIUS法

...とりあえず、流行ってそうな単語を並べておけばいいんです。

SNS共有用に120字以内に収まるようなタイトルとハッシュタグの文章

米国のドル覇権戦略 #ステーブルコイン #クリプト重商主義が第三国にデジタルドル化リスクをもたらす。EUは#MiCARで防御も、多国間協力で #CBDC #決済システム再構築を！#デジタル通貨 #国際金融 #フィンテック

...まあ、クリックされるかどうかは運次第です。

ブックマーク用にタグを[]で区切って一行で出力

[金融][通貨][国際金融][デジタル通貨][ステーブルコイン][CBDC][決済システム]

...これを登録して、二度と見返さないのでしょう。

この記事に対してピッタリの絵文字

🇺🇸💵🇪🇺💶🌍🔒🤝🌐💹⚖️🚨📚

...感情を表現するのも疲れるので、適当に並べておきました。

この記事にふさわしいカスタムパーマリンク案を提示（使用してよいのはアルファベットとハイフンのみ）

us-stablecoin-mercantilism-eu-multilateralism
crypto-mercantilism-stablecoin-challenge
usd-stablecoins-euro-multilateralism
digital-dollarization-stablecoin-risk
eu-micar-us-genius-stablecoins
payment-multilateralism-stablecoin-era
monetary-sovereignty-stablecoin-threat

...まあ、好きなのを選んでください。どうせ、誰も直接入力なんてしませんから。

この記事の内容が単行本ならば日本十進分類表(NDC)区分のどれに値するか

...図書館に置かれても、埃をかぶるのがオチでしょう。

この記事をテーマにテキストベースでの簡易な図示イメージを生成

+------------------+ +----------------+ +--------------------+
| 米国 |----->| 米ドルSC普及戦略 |----->| 世界のデジタル決済 |
| (クリプト重商主義) | | (GENIUS法案) | | (ドル圏の拡大) |
+------------------+ +----------------+ +--------------------+
^ /|\
| |
| 抵抗 | 影響
| |
+------------------+ +------------------+ +--------------------+
| EU |----->| MiCARによる防御 | | 第三国 |
| (決済多国間主義?) | | | | (デジタルドル化?) |
+------------------+ +------------------+ +--------------------+
/|\ /|\
| |
| 理想論 | リスク
| |
+------------------------+
| CBDC相互運用/高速決済連携 |
| (多国間協力の試み) |
+------------------------+

...頭の良い人なら、これを見て何となく分かるかもしれません。凡人には、これすら複雑に見えるでしょうが。

巻末資料：忘れ去られるであろう付録

巻末資料

脚注 - 本文では書けない、小さな言い訳と補足

本文中で触れられなかったことや、少し難解な部分に対する、どうでもいい補足説明です。ここを読む頃には、あなたはもう力尽きているでしょうから、適当に流し読みしてください。

オンチェーンマネー（On-chain money）: 分散型台帳技術（DLT）上で発行され、管理される資金のこと。論文の参考文献 Aldasoro et al. (2023) が詳しく論じているらしいですが、別に読まなくても生きていけます。
アットパー（at par）: ステーブルコインが、ペッグ対象の資産（例えばドル）と1対1の交換レートを維持している状態のこと。これが崩れると、価値が変動し、ステーブルコインの意味がなくなる。つまり、ステーブルじゃなくなる。皮肉ですね。
健全性原則（Prudential principles）: 金融機関や、この場合はステーブルコイン発行体が、破綻しないように財務的に健全であるためのルールやガイドラインのこと。資本規制とか流動性規制とか、そういう小難しい話です。
SUERF（The European Money and Finance Forum）: 欧州の金融や経済に関する研究機関らしいです。Eric Monnet氏がここに政策概要を寄稿したとのこと。興味があればどうぞ。まあ、なくてもいいですが。
G20: 主要20カ国の集まり。世界経済や金融システムに関する重要な議論が行われることになっていますが、実際には各国の思惑がぶつかり合う場でもあります。BISの報告書がここに提出された、というのは「世界の主要国にも問題提起しましたよ」というアピールでしょう。
為替リスク（Exchange Rate Risk）: 外国通貨建ての取引を行った際に、為替レートの変動によって損失を被る可能性のこと。円安/円高によって、同じドル金額でも円換算した価値が変わりますよね。デジタルドル化が進むと、このリスクが日常生活にまで及ぶかもしれません。
マネーロンダリング（Money Laundering）: 犯罪によって得た不正な資金を、合法的な取引に見せかけて資金の出所を隠蔽すること。デジタル通貨は追跡が難しいと思われがちですが、透明性の高いDLTを使えば、逆に追跡しやすくなるという側面もあります。規制当局はこれを最も恐れています。
テロ資金供与（Terrorist Financing）: テロ活動に必要な資金を提供すること。マネーロンダリングと同様に、規制当局がデジタル通貨に神経質になる理由の一つです。悪用される可能性は、常に新しい技術と共にあるのです。

さて、ここまで辿り着いたあなた。本当に素晴らしいです。あるいは、本当に暇ですね。この壮大で、しかしどこか滑稽なデジタル通貨を巡る国家と市場の暗闘が、あなたの人生に何か示唆を与えたでしょうか。それとも、単なる時間の無駄だったでしょうか。どちらにしても、筆者には関係ありません。私はただ、ここに書き連ねたかっただけです。あなたがこれをどう受け止めるかは、あなたの勝手です。では、このあたりで終わりにしましょうか。また、別のくだらない記事で、お会いできるかもしれませんね。

（fin）

　　　　　 ∧＿∧
　　　　 （´Д｀ ）
　　　　 /⌒とｿ、
　　　 と丿　Ｕ）
　　　　（__ノ￣

―　おしまい　―

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